こんにちは、わんだらです。
近年、「2025年問題」や「インフレと金利の上昇」など、日本社会を取り巻く状況は大きく変わろうとしています。これまでの常識や価値観が通用しなくなる可能性が高まっており、実際に「今はなんとか生活できていても、将来的に貧乏になるリスクが高い」という人が増えるかもしれません。
そこで本記事では、2025年以降の日本の変化を見据えながら、「これから貧乏になる人の特徴5選」を深掘りして解説していきます。さらに、具体的な対策や考え方についてもお伝えしますので、ぜひ最後までご覧ください。
1. 日本は2025年以降どう変わるのか？
まずは前提として、2025年以降に日本で起こり得る大きな変化を押さえましょう。大きく分けると、以下の2点が私たちの生活に大きな影響を与えると考えられています。
1-1. 2025年問題の深刻化
「2025年問題」とは、団塊の世代が後期高齢者（75歳以上）になることで起こるさまざまな問題の総称です。具体的には次のような課題が想定されています。
- 社会保障費の増大
高齢者の医療費や介護費、年金など、社会保障コストがますます増加。 - 現役世代の負担増
少子高齢化によって労働人口が減り、一人ひとりに求められる保険料負担が増える。 - 人手不足の深刻化
高齢者の就労延長が進む一方、さすがに80歳近くまで働くのは厳しい。若年層の減少も相まって、企業も個人も人手不足からくる影響を強く受ける。
これにより、「社会保障制度の改定」「税金・保険料の引き上げ」などが、私たちの生活を圧迫していくことが予想されます。
1-2. インフレと金利上昇
1990年代後半から長らく続いたデフレ（物価の下落傾向）は、近年の円安や世界的なインフレの影響で転換期を迎えつつあります。今後は年2%程度のインフレが定着する見通しとされ、日本銀行も金利を引き上げる方向に動き始めています。
- 物価上昇が家計を圧迫
食品や日用品などの価格が上がり、可処分所得が実質的に目減りする。 - 金利上昇でローン返済の負担増
住宅ローンなどの利息負担が増加し、家計が圧迫される可能性がある。
もし金利が本格的に上昇すれば、“借金” のコストが高まるだけでなく、企業の投資意欲や雇用にも影響が出るでしょう。一方、金利上昇は銀行預金の利息アップなどのメリットもありますが、総じて家計にとっては「時代に合わせた対策」が必要だと考えられています。
2. これから貧乏になる人の特徴5選
ここからは、こうした社会や経済情勢の変化を踏まえつつ、「今後、貧乏になるリスクが高い人の特徴」を具体的に見ていきましょう。もし思い当たる点があれば、ぜひ対策や考え方をアップデートするきっかけにしてみてください。
特徴1：すぐに人に頼ってしまう
お金のことは分からないからと“専門家”や“プロ”に丸投げしてしまう人
お金の知識は難しく感じるかもしれません。しかし、保険・不動産・投資などの分野で「プロ」と呼ばれる人々の多くは、何らかの商品を売る側でもあります。例えば、
- 「2025年問題で医療費が増えるから手厚い医療保険に入ったほうがいい」
- 「超高齢社会で年金は当てにならないから、毎月分配型ファンドや不動産投資で対策が必要」
このような提案を受けると、「なんとなく将来が不安だし、プロがそう言うなら……」と契約してしまいがち。しかし、本当に自分に必要なものかは、自分の頭で数字を見て冷静に判断しなければなりません。
1) 医療保険の例
- 入院時の自己負担額は1日あたり平均2万円前後（食費・差額ベッド代などを含む）
- 入院期間は2週間前後が一般的
高額療養費制度が将来どうなるか分からなくても、ざっくりとした支出は自己資金でカバーできる範囲の可能性が高いです。「手厚い医療保険が絶対必要」というわけではないかもしれません。
2) 年金制度の例
- 厚生労働省の財政検証を見ると、経済成長が低迷しても、現役世代が受け取る年金の実質額は大幅には下がらない
- 大きく年金が減るリスクはそこまで高くない見通し
もちろん、将来予測は完全ではありませんが、自分で公的資料を確認するだけでも、「意外にそこまで悲観的になる必要はないかも」と気づけます。「不安だからプロに丸投げ」ではなく、自分で数字を調べて総合的に判断する習慣こそが、今後の大きな出費や“騙され”リスクを減らすカギです。
特徴2：住宅戦略に失敗する
人生最大のコストである“住居費”で大きなミスをすると、家計全体を圧迫しやすい
とくに注意したいのが、「地方に新築マイホームを買う」というケースです。
なぜ危険なのか？
- 新築の価格が上昇している
木材や人件費などのコスト高騰により、マイホームの取得費用は全般的に上がり気味。 - 金利が上昇するとローン負担もアップ
変動金利や固定金利でも、今後の利上げで返済額が増える恐れがある。 - 地方では資産価値が下がる可能性大
人口減少が激しい地域ほど、不動産価格は下落しやすい。戸建ては築年数が経つと建物の価値はほぼゼロとみなされることも多い。
また、地方の場合は公共サービスの維持が困難になるケースも少なくありません。自治体人口が減れば、病院やショッピングセンターといった生活インフラも撤退・縮小せざるを得ず、将来的に生活コストがむしろ高くつくこともあり得ます。
住宅戦略のポイント
- 賃貸 + 資産形成
まずは賃貸でフットワークを軽くしつつ、投資や貯蓄を進めることで、家賃を資産収入でカバーできる体制を整える。 - 中古物件の活用
新築の“プレミアム価格”や高騰している建築費を避けて、コストを抑えられる中古住宅を検討する。今後、相続による中古物件の放出が増えれば、よりリーズナブルに買える可能性が高い。
特徴3：人的資本を早々に捨てる
専業主婦・主夫になる、60歳ですぐリタイアするなど、働く意欲を失うのは危険
もちろん、十分な資産がある人は問題ありません。しかし、一般的な所得水準の方が早々に働くのをやめてしまうのはとてもリスキーです。
理由：これからはインフレと人手不足の時代
- 人手不足が賃金を引き上げる
働き手が足りなければ、企業は賃金を上げて人材を確保する。最近の日本でも、時給は徐々に上昇傾向にあります。 - 賃金上昇はインフレに対応する上で最も有効
物価が上がっても、働いていればインフレに見合った賃金アップが期待できる。結果的にインフレの影響を相殺しやすい。
一方、働くのをやめてしまえば、賃金上昇という恩恵を受けられず、物価上昇だけが負担となります。貯蓄の目減りも加速し、長期的に見て貧乏に転落してしまうケースが増えるでしょう。
特徴4：「壁」の中で働き続ける
配偶者の社会保険の被扶養範囲（年収130万円・年収103万円など）にとらわれ続ける
社会保険の「壁」とは？
- 原則として年収130万円未満のパートタイマーなどは配偶者の被扶養者となり、自分で年金や健康保険料を払わなくて済む。
- 近年は適用拡大が進み、企業規模51人以上で週20時間以上働き、月収8.8万円（年収約106万円）を超えると社会保険に加入義務が生じる。
- 将来的には年収要件106万円の撤廃や適用企業規模の縮小が続き、壁の外に出ざるを得ないケースが増える見込み。
なぜ壁にこだわると危険なのか？
- インフレの進行で生活費が増える
壁の中に収めようとして時給が上がっても働く時間をセーブすれば、手取り収入はほとんど増えない。 - 社会保険に加入すること自体にメリットもある
年金額が増えるほか、失業保険や傷病手当金などの給付を受けられる。
したがって、「被扶養者のままでいたい」とこだわり続けるよりも、しっかり働いて社会保険に加入し、手取りを増やすほうが得策と言えるでしょう。とくにインフレ社会では、収入が増えないことは致命的になりかねません。
特徴5：労働集約型サービスを多用しすぎる
外食・宅配・宿泊・レジャーなど、人の手で行う割合が大きいサービスを頻繁に利用する生活スタイル
インフレ時に大きく値上がりしやすい
- 人手不足による賃金上昇は、価格転嫁としてサービス料金の値上げを招く。
- テクノロジーで効率化できるサービス（例：通信、家電製品など）はコストが下がりやすいが、人が動くサービスはコストが下がりにくい。
最近でも、飲食チェーンや宅配サービス、ホテルなどは人件費が上がる分だけ料金も上がる傾向にあります。以前と同じ感覚で頻繁に利用すると、じわじわと家計が圧迫されていくでしょう。
対策：支出の考え方を変える
- 投資的な利用
たとえば外食や宅配を利用して浮いた時間を使い、スキルアップや副業にあてるならプラスの効果が期待できる。 - 暮らし方そのものを見直す
レジャーや旅行も回数を減らしたり、代替手段を探すなどの工夫が必要。
「自炊を楽しむ」「DIYで家を快適にする」など、支出を抑える工夫が将来的なゆとりにつながる。
3. これからの時代を豊かに生きるためのヒント
ここまで、これから貧乏になってしまうリスクのある5つの特徴を見てきました。では、こうしたリスクを回避し、時代の変化の中でも豊かに生きるにはどうすればいいのでしょうか？ いくつかヒントをご紹介します。
3-1. 自分で調べて判断する「情報リテラシー」
- 保険や投資商品を購入する前に、公的資料や信用できる複数の情報源で確認する。
- 不安があっても、まずは“どう不安なのか”を明確にし、数字や根拠を探してみる。
3-2. 人的資本の強化
- スキルアップや副業によって、自分が労働市場で評価されるポイントを増やす。
- 賃金が上がりやすい業種や、今後需要が高まる分野に目を向ける（IT・介護・医療など）。
3-3. フットワークを軽くする住宅戦略
- 賃貸で身軽な状態を維持しながら、資産形成を図る。
- 住宅を購入するなら、中古の割安物件を検討してみる。将来的な人口動態やインフラの維持状況を調査することも大切。
3-4. 支出の「投資化」
- サービスや娯楽を利用するときは、そこから何らかのリターン（時間創出・学び・人脈など）が得られるかを常に意識。
- ただの浪費につながる出費は、インフレ時代には大きな負担に。
4. まとめ：時代の変化に合わせた価値観のアップデートを
2025年以降の日本は、超高齢社会の本格化やインフレ・金利の上昇といった波にさらされ、まさに転換期を迎えます。
「今までは問題なく暮らせてきた」という人ほど、その変化に気づかず時代遅れの判断をしてしまうリスクがあります。
本記事で解説した5つの特徴に当てはまると、将来的に貧乏に転落する可能性が高まります。しかし、裏を返せば「この5つを避け、適切な行動をとれば、豊かさを維持・向上できる」ということでもあります。
- プロ任せにしない – 自分で調べ、数字を確認する。
- 住宅戦略で大きく失敗しない – 地域や物件選びを慎重に検討する。
- 人的資本を捨てない – インフレ対策にもっとも有効なのは働き続けること。
- 壁にとらわれず収入アップ – 社会保険を「デメリット」ではなく「将来への保険」と捉える。
- 労働集約型サービスの多用を考え直す – 出費を抑え、必要なサービスには“投資的思考”を。
時代の変化は避けられません。しかし、その変化に合わせて自分の価値観や行動をアップデートすれば、未来を悲観する必要はまったくありません。むしろ、社会構造が大きく変わるタイミングは、新たなチャンスが生まれるときでもあります。ぜひこの機会に、貯蓄や資産形成にまつわる行動や考え方を見直してみてください。
今後も私のブログでは、日本経済や資産形成、節約術など「これからのお金の知識」をテーマに情報を発信していきます。少しでもみなさんのお役に立てれば幸いです。最後までお読みいただき、ありがとうございました。
